23年使ってきたガス給湯器が壊れ、なんとか在庫があって取り替えてもらえることになりました。新しい給湯器も同じぐらい使えたら、次の交換時、私は80代になっています。ここで暮らし続けているのか、そもそも、この世にまだいるのか…。
当初「年内に納品できるかどうかあやしい」と聞いて、日本のインフラ崩壊が始まったと感じたのは、2017年発行の『未来の年表』を思い出したからです。
団塊の世代が75歳以上となる「2025年問題」。
社会保障が膨張し、医療機関や介護施設が不足すると予測されていますが、年が明ければ２年後に迫っています。
ポイント給付までしてマイナカードと保険証、銀行口座の紐付けを政府が推進したのは、高齢者の社会保障カットを狙っているからでしょう。すでに証券会社では2016年からマイナンバーの提出が義務付けられています。ゆくゆくは裕福な年金受給者、資産家は医療と介護の自費負担を強いられるのでは。
自費負担となってもお金持ちなら大丈夫というわけにはいかないようです。
不安材料の一つが、輸血用血液不足。献血された血液の約80％は多くの高齢者が患う、がんや心臓病の治療用です。月に一回、献血会場の占いボランティアに行っていますが、現場は懸命の努力で献血者を増やそうとしているのですが、限界があります。最先端の医療設備があっても輸血用の血液が足りなくなれば、がんや心臓病の治療は受けられません。
そもそも病院のスタッフが足りなくなれば医療は成立しないし、救急隊員が確保されていなければ急病で倒れても病院までたどりつけません。
少子高齢化とは、これまで「当たり前」と思ってきた日常が、少しずつ、気づかぬうちに崩壊していくことなのである。
日本創成会議によると、2040年までに全国の自治体の半数が将来的な「消滅」の危機にさらされるそうです。
だったら東京にいればいいのかというと、上京してきた「かつての若者」が高齢者になるのに加え、消滅した自治体から高齢者が移り住み「東京医療・介護地獄」になるというのです。
勤労世代が減れば、税収増も期待できず、高齢者向け政策を展開しようにも財源が追い付かない。財源問題を解決するには、自治体は税金や社会保険料のアップと、行政サービスのカットを同時に行う「ダブル負担増」に踏み切るしかない。しかも、高齢者は長期的に増えるため、それは繰り返し行わざるを得ない。
つまり、大都市部に住み続ける限り、負担増とサービス低下に繰り返し見舞われるということだ。住民の生活水準は低下し、街そのものが活気と魅力を失う。やがて、大都市部の自治体は行き詰るだろう。
むしろ、地方のほうがすでに高齢化が進んでおり、死亡する高齢者と新たに高齢者になる人の数が同水準であれば、既存の施設を使ってやりくりできるとあります。ただ、都会にずっといたのに介護が必要になったから地方に行くというのも、地元でずっと暮らしてきた人たちに割り込むようで気が進みません。
ガス給湯器の故障をきっかけに『未来の年表』を再読しましたが、この本が出版された時点では想像もしなかったコロナ禍により、2022年の出生数は前年比５％減で80万人割れの見通し。国の予測より８年も早く少子化が進んでいます。そして、先週は少し戻したものの空前の円安。日本の若者が海外に出稼ぎに行けば、労働力不足はさらに拍車がかかります。
日本の株式市場から手を引き、資金の大半をニューヨーク市場に移したのは、この本を読んだことも原因の一つです。そして東京にいると人口減少が実感しにくいのですがJALの「どこかにマイル」で各地に飛ぶと、日本の衰退をリアルに感じることがよくありました。
夫の洋服の調達は私が担当しているので、アメリカのカジュアルウエア通販のランズエンドをよく利用していました。全商品60％引き、送料無料の大セールが始まり、どうしたのかと思ったら、この12月で日本撤退！ アメリカ企業は決断がスピーディ。円安の影響もあるでしょうが、人口が減り高齢者だらけになる国はマーケットとして魅力がないのです。東南アジアの国々も豊かになって高齢化が進めば自国内での消費を優先するでしょう。
株や為替の先行きは誰も読めませんが、日本経済が大躍進するというシナリオは楽観的過ぎて信じられません。私の投資が正しかったか間違っていたかは死ぬときになってみないとわからないでしょう。
せめて私にできることは、健康を維持して医療と介護になるべくお世話にならないで一生を終えること。スペインの巡礼を目指して始めたウォーキングと登山ですが、なかなか効果的かも。日本カミーノ・サンティアゴ協会のイベントで「80代でも巡礼の道を歩いている人がいる」と聞いたのは大きな収穫でした。未来がどんなに暗くても、自分の足で歩き続けたいものです。
